社員の健康課題の解決につながる取り組みは大きく分けて4つあります。
各社が保有しているリソースや課題は様々ですが、取組としては共通のものが見受けられます。
健康経営としては取り組んでいなくとも、それぞれの取り組みは実施済みという企業も多く、ある意味ではほとんどの企業で何らかの取り組みは導入されていると言えるでしょう。
メンタルヘルス対策
- ラインケア研修
- セルフケア研修
- 相談窓口の設置
- ストレスチェックの集団分析
- 不調者の職場復帰プログラム
- メンター制度などのフォロー体制
健保、産業医、外部連携施策
- 健康診断受診勧奨
- 専門医の相談窓口の設置
- コラボヘルスなど健診データの活用
- 健康ポイントなどインセンティブ制度
- カフェテリアプランなどの福利厚生代行
- 生活習慣病高リスク者への重症化予防対策
働き方改革(長時間労働抑制、ワークライフバランス確立など)
- リモートワークの導入
- フレックス制の導入
- 時短勤務等柔軟な勤務体系
- 勤務時間インターバル制度
- RPAの導入など業務効率改善
- 育児休暇、介護休暇等の両立支援
- 休暇制度の充実や有給休暇利用率目標
社員の健康増進施策
- 社食・食事補助など食生活改善
- 睡眠習慣改善の取組
- 禁煙補助・受動喫煙対策
- 健康情報の発信、啓蒙活動
- 社内マッサージ室等の設備の充実
〇 ウォーキングイベントの実施など運動機会の増進
効果的な健康経営を推進
健康経営への取り組みを始めたら一安心、ではありません。その取り組みで本当に効果が得られるのか、社員の健康増進、その先の企業成長がなされる道筋が描けるのか、定期的な効果検証は必要不可欠です。投資とは、長期的に効果を検証しながら行うもの。必要に応じて改善策を実施することもあるでしょう。常に検証を続け、長期的視点でPDCAを回し続けましょう。
社員の悩みを健康からサポート
人生の中で会社で働く時間は長く、会社の労働環境によっては健康を崩し離職する人もいます。労働環境が原因の精神的な疾患などを経験せずに、仕事以外の時間を有効に活用できるよう、企業は従業員の健康をサポートすべきです。
日本健康会議で「健康優良法人2018」を定め回を重ねるごとに認定企業が増えるなど、健康経営に取り組む企業が増えています 。今後、企業経営において、女性の悩み専門の健康相談窓口設置など、社員の悩みを健康面からサポートする健康経営の重要度は増していくでしょう。
企業において、離職者をださないこと、従業員の労働環境への満足度を向上させることはとても重要です。将来への不安、仕事上の不満を解消するだけでなく、従業員への健康的投資を行うことで、会社としての成長が期待できます。
日本健康会議が認定する「健康優良法人2018」のように、健康経営に取り組む企業の評価は高まりを見せています。
この記事を読まれた企業の経営や人事に携わる方は、ぜひ活用して、健康経営について検討してみてください。